保全員の"考える保全"を支援します。 いつでも、どこでも、誰にでも使えてすぐに効果を実感できる、現場で働くひとりひとりが考え行動する、日本の保全スタイルを目指して作り上げたシステムです。
保全業務変革のシナリオ(4分10秒)
eServが実現する事後保全から予防保全への転換について、コンセプトと導入効果を動画でわかりやすく紹介します。
eServとは
eServは保全員の"考える保全"を支援します。いつでも、どこでも、誰にでも使えてすぐに効果を実感できる、現場で働くひとりひとりが考え行動する、日本の保全スタイルを目指して作り上げたソリューションです。
20年間にわたり設備保全の現場をサポートしてきた経験とノウハウ、国内外360サイト・5,000ユーザーからのフィードバックを反映させ、「やりたいことをシンプルに、見やすく、使いやすく」をコンセプトに開発しました。現在、eServ初期バージョンのリリースから10年が経過し、操作性改善や顧客要望の取り込みなどを定期的に行って進化し続けています。また、スマートフォンやタブレットを活用することにより、現場に密着した保全活動をサポートします。
予防保全への変革に向けて
通常業務で蓄積された貴重なデータも紙やExcelでは、履歴の閲覧が次第に煩雑で困難になっていきます。eServなら予備品や図面、対応履歴など必要な情報を活用することで保全現場での迅速なトラブル対応を可能とします。それにより設備トラブル、ライン停止による生産機会損失、無駄な作業を削減することができます。
またeServでは作業手順、メンテナンス方法、点検のポイントを記録することで、予防保全の計画を作ることもできます。従来の事後保全中心のスタイルから戦略的な予防保全スタイルへ変革し、安心、安全、持続可能なプラントを実現します。

適用業種
eServの適用先は業種・業態を問いません。自社の製造設備のほかコンピューターやネットワーク機器をはじめ、医療機器や客先に納入された製品のアフターメンテナンスなどにも活用されています。


近年では医薬品や風力、バイオマス、太陽光発電などの再生可能エネルギー分野での適用が増えています。
- 石油
- 化学
- ガラス
- 石油・ガス備蓄
- 鉄鋼
- 製紙
- 金属加工
- 鉄道
- 自動車
- 半導体
- 電気機器
- 物流・倉庫
- 公共施設
- 繊維
- 病院
- フィルム・樹脂加工
- 医療機器
- 水環境
- ネットワーク機器
- エンジニアリングサービス
- データセンター
- 電力(火力・風力・バイオマス)
- アミューズメント施設 等
詳細
安全や保全の問題点を適切に見つけて判断するために、eServは設備保全の「確実な管理」だけに留まらず、経営品質の向上に向けて設備機器の稼働率最大化のために保全業務を変革します。
特長
保全管理システムに必須の機能群を標準装備
- 保全業務の根幹となる領域で、PDCAサイクルの完結に必要な機能群を標準装備しました。
- 設備台帳 (機器台帳と機器仕様) 管理機能のほか、生産部門からの保全作業依頼なども取扱うことができます。
- マスター管理機能を極力排除するなど、シンプルな機能構成としました。
- 登録済み情報の検索処理では、高い汎用性と自由度を実現しています。
「保全効果測定」と「改善活動」を実現する保全履歴の統計分析機能を標準装備
- 真の意味での「管理」を実現するためには、保全効果測定は必須の業務アイテムです。
- 保全業務のPDCAサイクルの完結を具体的な形で提案することができます。
あらゆる種類の設備、機器の管理が可能
- システム管理の対象を選びません。 自社の設備は勿論のこと、お客様に納入された機器の配置管理や移動のトレーサビリティ管理にも対応することができます。
- 設備や機器の管理階層をお客様のご要望に合せて設定することができます。
- 医薬業種にも多数の実績があります。承認ワークフローや監査証跡機能をご使用いただけます。
当社製品のデバイスライフサイクル管理(Device Lifecycle Management)を支援
- 機器のシリアルNo.を入力するだけで、タグNo.、機器名称、仕様コード等の出荷情報を自動取得し、簡単に機器マスタに登録できます。
※当社の出荷情報データベースに登録されている機器が対象です。詳細は担当営業までお問い合わせください。
- 機器に障害が発生した場合、当社機器の仕様コードを比較して当該機器と互換性のある機器を抽出することが可能です。
パッケージで不足する機能はカスタム開発で実現
- 購買管理システムやERPとの連携が想定されます。多くのお客様ではこれらが既存システムのケースが多いことから、連携機能はカスタム開発で対応します。
CBM(コンディション・ベース・メンテナンス)をサポート
- PIMS(操業管理システム)と連携すれば、現場計器から収集される定量的データに基づいて、保全計画を自動起案できます。例えばライン稼働時間1,000時間ごとに点検を設定すれば、保全作業を促すメッセージが指定のタイミングでChatterに表示されます。
ユーザビリティー
- 見やすく使いやすい入力インターフェイスで大量のデータも容易に扱えます。
SNSとの融合
- Chatter(企業内のセキュアな環境で利用できるSNS)を搭載。
- スマートデバイスを利用して、現場写真の投稿、申し送り、ヒヤリハットの気付きなどを手軽に伝達でき、職場のコミュニケーションを促進します。
クラウドサービス
- eServ はクラウドサービスとして提供されます。クラウドは従来型システムと比べて多くのメリットがあります。詳しくは動作環境をご覧ください。
グローバル対応
- マルチ通貨に対応しています。英語表示も可能です。
機能
レポート・ダッシュボード
- 保全効果測定と改善活動に必要な指標を出力可能です。
- ドリルダウン機能を利用することで、経営者向けマクロな視点での効果測定から、現場の改善活動に役立つミクロな分析までをシームレスに行うことが可能です。
機器台帳管理
- 設備機器の管理体系:機器台帳と機器仕様情報を管理します。
- お客様自身で検索項目や検索条件を任意で指定した、検索Viewの作成が可能です。
作業依頼管理
- 保全部門に対する作業依頼情報を管理します。
故障情報管理
- 故障情報を管理します。
計画・履歴管理
- 保全工事の計画情報を管理します。
- 月ごとの作業一覧は、年間スケジュール表で確認することができます。
- 年ごとの作業一覧は、長期計画ビューアで確認することができます。
- 年単位の作業計画は、長期計画エディタで保全計画をシミュレーションしながら立案することができます。
点検・パトロール支援
- 点検標準と点検結果を管理します。
- スマートデバイスを利用することで現場での結果入力が可能です。
- オンラインでの結果入力はスピーディーな情報共有を実現します。
- 点検方法を図や写真で表現することができるため、ベテランのノウハウを見える化し作業のバラつきをなくし、現場のスキルアップを支援します。
在庫管理
- 修理に必要な部品マスタ管理や、在庫管理を行います。
経営効果
「保全費の戦略投資化」と「長期安定稼働」
- かつては多くの経営者が求めるシステム導入の効果は「保全費の削減」でした。 しかし現在では、企業の収益の源である生産設備やユーティリティ設備をいかに長期に安定稼働させられるかという課題に対応するため保全業務のシステム化は必須と考えられています。
- 例えば、1度でも大きな事故により工場全体が長期にわたり業務停止になってしまったり、出荷後の製品回収が必要になってしまうといった事態になれば直接的な損害だけでなく、ブランドの失墜にもつながりその損害額は計り知れません。
- また、故障による生産機会の損失が年間1億円を超える規模で発生している工場も少なくありません。故障の発生を半減させることができれば、生産機会損失も半減させることができます。
業務効果
事後保全主体のお客様ではライン稼働率の向上に向けて
- 加工組立系の製造ラインで製品を製造されているお客様では、故障の発生頻度が高いことから事後保全が活動の主体となっています。この保全形態では、故障による停止時間を短縮することでライン稼働率を向上させることが課題となっています。過去データの活用によって修復時間を短縮し故障の発生状況を正しく把握することができれば、予防保全への体質改善を図ることができます。
予防保全主体のお客様では過剰保全の防止に向けて
- 主に連続系プロセスで製品を製造されているお客様では、定周期で行われる予防保全が活動の主体となっています。この保全形態では、製品製造量や操業時間の増減とは関係無しに保全工事・検査が行なわれることから「過剰保全」となる傾向が高くなっています。故障の発生状況や設備・機器の状態を正しく把握することで、適正な予防保全の周期や内容の策定を行うことができます。
TPM活動の推進
- 設備保全活動が保全部門だけの活動ではなく、製造部門と一体化したTPM活動でなければなりません。しかし、多くのお客様でTPM活動が形骸化してしまっていることも事実です。両部門の持つ情報が共有化されることで、あるべきTPM活動の展開ができると考えます。
価格
月額 ¥10,000/1ユーザーあたり(税別)
- 5ユーザから、1年単位のご契約となります。
- 指名ユーザですのでIDの共用はできません。利用人数分のライセンスが必要となります。
- 別途、環境構築費や初期導入費等のご契約が必要となります。
- ユーザ数に応じて割引がございますのでお気軽にお問い合わせください。
- 価格は予告なく変更されることがありますので予めご了承ください。
低コストで大きな導入効果
- 原因分析と予防処置による中間廃棄品の低減
- 稼働率の向上により生産機会損失の削減
- 安定生産による品質・歩留まり向上
動作環境
- eServは、セールスフォース・ジャパンのクラウド基盤上に作られたアプリケーションです。
- お客様にご用意いただくのはインターネットに接続できる環境と、Webブラウザが動作するコンピュータのみです。
クラウドのメリット
TCOの大幅な削減
- クラウドサービスとしてご提供するeServは、サーバ機やソフトウェアをご購入いただく必要がありません。運用開始後のサーバ管理、老朽化によるサーバ更新のコストも不要です。
- 所有型のシステムに比べて初期導入費用とシステム構築、その後の運用にかかるお客様の負担とコストを大幅に削減することができます。
豊富なシステム資源
- 複数サーバ構成による運用や99.95%超の稼働実績のほか、300mSec以下/ページの応答性確保など、豊富なシステム資源を安価に利用できます。
高セキュリティ
- 情報セキュリティに関する各種の認定(金融機関を含む)を取得しており、自社サーバ設置型と比較しても格段の機密性が保証されています。
システム監視運用の効率化
- サーバ機の維持管理やバックアップ作業、障害対応などシステム運用に必要な作業が皆無となります。システム管理業務の大きな効率化と省力化が見込まれます。
常に最新の稼働環境
- 常に最新のアプリケーションが利用できます。
サーバ機更新不要
- サーバ更新やオペレーティングシステム、データベースソフト更新などのバージョンアップが不要となります。
IT導入補助金の活用
YOKOGAWAの設備保全管理システムeServは、2022年度にIT導入補助金のITツールに登録されA類型としての申請対象となりました。
このIT導入補助金は、中小企業・小規模事業者の皆様がソフトウェア等を導入する際に、経費の一部へ補助金が交付される制度です。
2023年度の登録については進展があり次第、本ページに掲載します。
補助制度の詳細は、「IT導入補助金2023」のウェブサイト をご参照ください。
関連情報
20年来のロングセラー商品、「蒟蒻畑」などが人気商品の株式会社マンナンライフ。製造設備の突発的な故障やライン停止の未然防止に向けた予防保全の取り組みの中でeServを2ケ月で導入。2年目を目標としていた基幹設備の予防保全を導入直後から実現しました。
ありとあらゆるものが自動化された日清食品株式会社様の次世代型スマートファクトリー
YOKOGAWAはお客様とともに夢の工場の実現にチャレンジしました
協和発酵バイオ株式会社は、独自の発酵技術で各種アミノ酸や医薬品原料などを製造・販売するバイオケミカル企業です。
2018年、同社の山口事業所は、保全を手掛ける協和エンジニアリング株式会社と協力して、IoTの導入によってさらなる設備安定化を図り、プラント全体の操業効率を最大化することを目的に、YOKOGAWAのSushi Sensorの導入を決定しました。
大塚グループ企業の一つで、化学品の製造販売を手掛けています。eServ導入により、すべての設備情報が一元化され、生産機会損失の原因が明確になり対策の進捗まで全員でフォローできるようになりました。
シオノギファーマ株式会社では、サーバーおよびシステムの老朽化にともない約10年利用していた「設備保全管理システムeHOZEN」を、最新システムであるクラウド型eServに更新しました。
ドキュメント&ダウンロード
カタログ
- メンテナンス&サービスソリューション eServ (2.6 MB)
動画
需要予測に基づいた、最適で高効率な自動操業に加え、おいしさも含めた品質の追求をお手伝いし、人手を介さずに成長していく自律した操業を実現します。
全ての生産活動から得られる情報を解析・コントロールするとともに作業者の安全に配慮し原料品質、設備劣化、技術伝承、製造環境整備の課題解決を実現します。
ニュース
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プレスリリース 2023年8月31日 【横河ソリューションサービス/横河レンタ・リース/パナソニック コネクト】保守効率の向上と安全操業を支援する、プラントのDX実現に向けた協業開始
~第一弾として、ソリューションと組み合わせたローカル5G導入検討用レンタルパッケージを提供~
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プレスリリース 2022年3月29日 【横河ソリューションサービス】工場の安全と稼働率向上を支える設備保全管理業務においてNTTコムウェアと営業協力について合意
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プレスリリース 2016年9月5日 【横河ソリューションサービス】バイオマス発電所で設備保全管理システム「eServ」が採用
~再生可能エネルギー分野で設備保全管理ビジネス拡大へ~
本件に関する詳細などは下記よりお問い合わせください
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