イノベーションセンターのご紹介

イノベーションセンターとは

イノベーションセンターはYOKOGAWAの研究開発のうち、不確実で予測不可能な未来における新たな事業機会を探索・創出するイノベーション活動を主に担当しているコーポレート研究開発部門です。

研究開発部として1971年にスタートして以来、YOKOGAWAの研究開発を牽引してきました。その後、中央研究所、技術開発本部、研究開発本部と名称が移り変わりますが、2012年に基礎研究だけではなく革新的な事業化に近い研究にも力を入れるという気持ちを込めイノベーション本部と改名しました。

さらに2015年に事業化戦略なども強化するためにマーケティング本部傘下に入りイノベーションセンターとなり現在に至ります。

もちろん事業化に近い研究だけではなく基礎研究も続けており、不確実な未来にも対応できるよう日々研究を進めています。
 

イノベーションセンターのミッション

お客様を含めた社内外と複数の組織を互いに絡めあい(共創)お客様の価値創造(value creation)に貢献する

イノベーションセンター活動方針~不確実性を前提とした未来に向けての技術の仕込み~

  1. 共創によりイノベーションシナリオを策定し、それらを研究開発活動へ反映する
  2. 研究開発活動を事業インキュベーションに繋げるとともに、それに必要な技術を獲得する
  3. 研究開発と技術獲得を継続的に可能とする体制を構築し人財を育成する

イノベーションセンターの活動領域と研究テーマ

未来洞察活動のシナリオプランニングで作成された未来シナリオから食糧・エネルギー・水の3つの欠乏を想定し、イノベーションセンターの主な活動領域を「バイオ」・「エネルギー」・「マテリアル」と定義しています。この3領域はYOKOGAWAの長期経営構想でも<注力すべき事業領域>として定義されています。図にそれぞれの分野での主な研究開発テーマを挙げます。

 

イノベーションセンターの活動領域と主な研究テーマ

 

それぞれの研究内容についての詳細は以下のテーマ名をクリックしてください。

  • 開発した技術を統合した培養システムを、創薬から生産プラントにわたって利用可能なバイオ生産プラットフォームとして提供することを目指しています。

  • 長年にわたり培ってきた高感度蛍光計測技術と、新たに開発したラベリングレス遺伝子検査デバイスによって、食品などへの微生物混入を迅速に判定することを目指しています。

  • インラインの品質管理技術と細胞組織の高機能化を実現するための技術開発を行って、機能の高い細胞組織の安定生産を実現し,さらには再生医療の早期実現に貢献することを目指しています。

  • 連続フロー化学合成技術とインライン計測技術をコア技術として、ペプチド医薬品分野での生産性向上に貢献します。

  • リチウムイオン電池の状態診断を軸とした技術によって、蓄電システムの効率的な運用を実現することを目指しています。

  • AR技術をモバイル技術とともに製造プラントで活用し、ヒューマンエラー削減に加え、現場作業の安全性、運転効率の向上を目指しています。

  • データ駆動型モデリング技術により、設備の特性を自動的にモデル化を行い、工場全体の最適操業による価値創造を目指しています。

  • 設備管理の現場において、設備の高稼働率維持に貢献してきた熟練技術者が減少しているという課題に直面する生産現場を支援するために、熟練技術者相当の異常検知技術の実現をめざし、開発を進めています。

  • 配管の健全性管理のために、配管の減肉を完全非接触でモニタリングする技術の開発を行っています。配管の減肉を非接触で計測できるセンサを無線ネットワークでつなぐことで、配管の減肉を常時監視するシステムを提供することができます。

  • 光ファイバをセンサとして使うことで、橋梁やトンネルなどの社会インフラ設備や大型構造物、プラントの健全性診断ツールとして利用することを目指しています。

  • 導線をクランプすることなく,導線にセンサを貼り付けて電流を測定できるセンサの開発を目指しています。

  • フレキシブルで大面積に設置できる多様多種な薄型センサの実現を目指し、印刷技術を用いたセンサを開発しています。

  • 分子分光法を使って、ファインケミカルプロセス、フード,農業、ヘルスケアなどの分野で、最適運転や品質管理に貢献するインラインで物性をモニタリングできるセンサの実現を目指しています。

     

  • MEMS型波長可変光源を用いた計測システムを開発にすることで、持続可能な社会に貢献することを目指しています。

  • 有機薄膜太陽電池(OPV)の特性を表す指標である発電電流と発電電圧を、非接触でモニタリングするセンサの実現を目指しています。

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