(2025年6月19日現在)
取締役の選任理由については、第149回定時株主総会招集ご通知をご参照ください。
第149回定時株主総会招集ご通知 (PDF: 2.42MB/78P)
重要な兼職の状況については、コーポレートガバナンス報告書をご参照ください。
コーポレートガバナンス報告書 (PDF: 773KB/27P)
奈良 寿

取締役として経営の監督を適切に行っています。同氏は、当社の制御事業の営業部門での業務や国内・海外子会社の社長及び新事業の立ち上げに携わった後、2019年度からは代表取締役社長、2024年6月からは代表執行役社長として業務執行の指揮を執っており、経営者としての豊富な経験と実績を有しています。引き続き、同氏のマネジメント経験と実績を活かすことで、企業価値向上と取締役会における意思決定機能及び経営の監督機能の強化への貢献が期待できるため、取締役として選任しています。
1985年4月 | 当社 入社 |
2001年10月 | Yokogawa Engineering Asia Pte. Ltd. 副社長 |
2003年10月 | Yokogawa (Thailand) Ltd. 社長 |
2007年1月 | 当社ソリューション事業部 第1営業本部長 |
2010年4月 | 常務執行役員 ソリューション営業本部長 |
2011年6月 | 取締役 常務執行役員 ソリューション営業統括本部長 |
2012年4月 | 取締役 常務執行役員 ソリューションサービス営業統括本部長 |
2013年4月 | 取締役 横河ソリューションサービス㈱ 代表取締役社長 |
2017年4月 | 取締役 専務執行役員 日本・韓国代表 兼 横河ソリューションサービス㈱ 代表取締役社長 |
2018年4月 | 取締役 専務執行役員 ライフイノベーション事業本部長 |
2019年4月 | 代表取締役社長 |
2024年6月 | 取締役 代表執行役社長 |
2025年4月 | 取締役会長 代表執行役(現在に至る) |
重野 邦正

当社の制御事業でエンジニアとして長年の業務経験を有し、海外、特に中東地域においてプロジェクトマネジメントや子会社経営の豊富な経験と実績を通じて同地域の顧客と強固な関係を築いています。2024年度からは制御事業の中核であるデジタルソリューション統括本部の責任者として、事業の効率化や新たな価値創造を通じて制御事業の拡大に貢献し、経営者としての豊富な経験と実績を有しています。2025年4月には代表執行役社長に就任しました。同氏のマネジメント経験と実績を活かすことで、企業価値向上と取締役会における意思決定機能及び経営の監督機能の強化への貢献が期待できるため、取締役として選任しています。
1991年 4月 | 当社 入社 |
2008年 5月 | Yokogawa Saudi Arabia Company (L.L.C.) Vice President, Engineering Business |
2016年 4月 | 同社 Executive Vice President, Engineering Business |
2018年 4月 | 当社 執行役員 グローバル・ビジネス・サービス本部長 |
2021年 4月 | Yokogawa Middle East & Africa B.S.C.(c) President & CEO |
2023年 4月 | 当社 執行役員 中東・アフリカ統括代表 兼 Yokogawa Middle East & Africa B.S.C.(c) President & CEO |
2024年 4月 | 当社 常務執行役員 デジタルソリューション統括本部長 |
2024年 6月 | 執行役常務 デジタルソリューション統括本部長 |
2025年 4月 | 代表執行役社長(現在に至る) |
吉川 光

取締役として経営の監督を適切に行っており、監査委員として経営の監査を適切に行っています。同氏は、当社の経理財務部門や海外子会社を含む事業部門での長年の業務経験を有し、内部監査部門の責任者として経営監査において高い能力と専門性を発揮するなど、当社の経営に関する豊富な経験と実績を有しています。同氏のマネジメント経験と実績を活かすことで、企業価値向上と取締役会における意思決定機能及び経営の監督機能の強化への貢献が期待できるため、取締役として選任しています。
1989年4月 | 当社 入社 |
2011年4月 | 経営管理本部 広報・IR部長 |
2012年4月 | コーポレート本部 経営企画室長 |
2016年4月 | マーケティング本部 事業企画室長 |
2017年5月 | Yokogawa America do Sul S.A.S. 社長 |
2020年4月 | 当社執行役員 経営監査・品質保証本部長 |
2022年4月 | 執行役員 経営監査・QHSE本部長 |
2024年4月 | 内部監査室 |
2024年6月 | 取締役(現在に至る) |
中嶋 倫子

取締役として経営の監督を適切に行っています。同氏は、当社の経理財務部門で長年の業務経験を有し、2024年度は経理財務部門の責任者として執行役を兼務するなど、当社の経営に関する豊富な知見と実績を有しています。同氏のマネジメント経験と実績を活かすことで、企業価値向上と取締役会における意思決定機能及び経営の監督機能の強化への貢献が期待できるため、取締役として選任しています。
1994年4月 | 当社 入社 |
2014年4月 | 経理財務本部 予算管理部長 |
2016年4月 | 経理財務本部 財務部長 |
2018年4月 | 経営管理本部 経理財務センター長 |
2021年4月 | 執行役員 経理財務本部長 |
2024年6月 | 取締役 執行役 経理財務本部長(現在に至る) |
内田 章

社外取締役として経営の監督を適切に行っており、2024年6月からは取締役会議長として取締役会の効率的な運営に貢献しています。同氏の経営者としての高い見識と、経理財務部門を中心とする経営管理分野の幅広い経験を当社の経営の監督に反映することで、経営の妥当性、客観性、透明性を高めるため、社外取締役として選任しています。
1975年4月 | 東レ㈱ 入社 |
1996年6月 | トーレ・インダストリーズ(アメリカ)社 Executive Vice President |
2000年6月 | 東レ㈱ 経営企画第1室主幹兼広報室主幹 |
2004年6月 | 同社 経営企画室参事兼IR室参事 |
2005年6月 | 同社 取締役 財務経理部門長 トーレ・ホールディング(U.S.A.)社 社長 |
2009年6月 | 同社 常務取締役 財務経理部門長 トーレ・ホールディング(U.S.A.)社 社長 |
2012年6月 | 同社 常務取締役 CSR全般統括、総務・法務部門・IR室・広報室・宣伝室統括、東京事業場長 |
2016年6月 | 同社 顧問(2019年3月 退任) |
2019年6月 | 当社 取締役(現在に至る) |
重要な兼職の状況
公益財団法人スガウェザリング技術振興財団 監事
浦野 邦子

社外取締役として経営の監督を適切に行っており、2024年6月からは指名委員会の委員長として同委員会の適切かつ効率的な運営を行っています。同氏の経営者としての高い見識と大手製造業における生産部門や人事・教育、広報・CSR部門など幅広い経験を当社の経営の監督に反映することで、経営の妥当性、客観性、透明性を高めるため、社外取締役として選任しています。
1979年4月 | ㈱小松製作所(コマツ) 入社 |
2005年4月 | 同社 生産本部物流企画部長 |
2010年4月 | 同社 コーポレートコミュニケーション部長 |
2011年4月 | 同社 執行役員 コーポレートコミュニケーション部長 |
2014年4月 | 同社 執行役員人事部長 |
2016年4月 | 同社 常務執行役員人事部長 |
2018年6月 | 同社 取締役 兼 常務執行役員 |
2021年4月 | 同社 取締役 |
2021年6月 | 当社 取締役(現在に至る) |
2021年7月 | ㈱小松製作所(コマツ)顧問(2024年6月 退任) |
重要な兼職の状況
森永製菓株式会社 社外取締役
日本製鉄株式会社 社外取締役
平野 拓也

社外取締役として経営の監督を適切に行っており、2024年6月からは報酬委員会の委員長として、同委員会の適切かつ効率的な運営を行っています。同氏の経営者としての高い見識とグローバルIT企業の事業部門における幅広い実務経験を当社の経営の監督に反映することで、経営の妥当性、客観性、透明性を高めるため、社外取締役として選任しています。
1995年12月 | 兼松㈱米国法人 入社 |
1998年2月 | Hyperion Solutions Corporation(現 Oracle Corporation) 入社 |
2001年2月 | ハイペリオン㈱日本法人 社長 |
2005年8月 | 日本マイクロソフト㈱ビジネス&マーケティング部門 シニアディレクター |
2006年2月 | 同社 執行役員 エンタープライズサービス担当 |
2007年7月 | 同社 執行役員常務 エンタープライズビジネス担当 兼 エンタープライズサービス担当 |
2008年3月 | 同社 執行役員常務 エンタープライズビジネス担当 |
2011年9月 | Microsoft Central and Eastern Europe, General Manager, Multi-country |
2014年7月 | 日本マイクロソフト㈱執行役専務 マーケティング&オペレーションズ担当 |
2015年3月 | 同社 代表執行役 副社長 |
2015年7月 | 同社 代表取締役社長(2019年8月 退任) |
2019年9月 | Microsoft Corporation, Vice President, Global Service Partner Business(2022年9月退任) |
2022年6月 | 当社 取締役(現在に至る) |
重要な兼職の状況
Three Field Advisors LLC Co-founder
Crosspoint LLC Founder
弥生株式会社 取締役会長(非常勤)
ルネサスエレクトロニクス株式会社 社外取締役
富士通(株) 社外取締役
五嶋 祐治朗

社外取締役として経営の監督を適切に行っています。同氏の経営者としての高い見識と大手製造業における企業変革や新規事業育成、M&Aなどの豊富な経験と知見を当社の経営の監督に反映することで、経営の妥当性、客観性、透明性を高めるため、社外取締役として選任しています。
1980年4月 | 日本触媒化学工業㈱(現 ㈱日本触媒) 入社 |
2011年4月 | 同社 生産本部副本部長 兼 生産技術部長 |
2012年4月 | 同社 川崎製造所長(理事) |
2012年6月 | 同社 執行役員 川崎製造所長 |
2015年6月 | 同社 取締役常務執行役員 生産・技術部門管掌 |
2017年4月 | 同社 代表取締役社長 |
2022年6月 | 同社 取締役会長 |
2023年6月 | 同社 相談役(現在に至る) 当社 取締役(現在に至る) |
重要な兼職の状況
株式会社日本触媒 相談役
公益社団法人関西経済連合会 評議員 科学技術・産業振興委員会副委員長
大澤 真

社外取締役として経営の監督を適切に行っており、監査委員として経営の監査を適切に行っています。同氏は経験豊富な経営者の観点と経済界における幅広い活動に基づく高い見識、さらには様々な企業での社外役員としての豊富な経験を有しています。それらを当社の経営の監督に反映することで、経営の妥当性、客観性、透明性を高めるため、社外取締役として選任しています。
1981年4月 | 日本銀行 入行 |
1990年5月 | 国際通貨基金アジア局出向 |
1997年6月 | 日本銀行 ロンドン事務所次長 |
1999年6月 | 同行 金融市場局金融市場課長 |
2003年6月 | 同行 那覇支店長 |
2006年9月 | プライスウォーターハウスクーパース 入社 |
2008年9月 | 同社 パートナー(事業再生、金融、ファミリービジネス、ヘルスケア、ホスピタリティ担当) |
2012年2月 | 株式会社フィーモ 代表取締役(現在に至る) |
2018年6月 | 当社 監査役 |
2024年6月 | 当社 取締役(現在に至る) |
重要な兼職の状況
株式会社フィーモ 代表取締役
株式会社ロングステイネットワーク 代表取締役社長
株式会社富山銀行 社外取締役
株式会社イオン銀行 社外取締役
一般社団法人日本ビジネススクール・経営人財育成推進機構 理事
公益財団法人紀文奨学財団 監事
小野 傑

社外取締役として経営の監督を適切に行っており、監査委員として経営の監査を適切に行っています。同氏は弁護士として企業法務やファイナンス分野の豊富な知見を有しており、経済界や教育界における幅広い活動に基づく高い見識を有しています。それらを当社の経営の監督に反映することで、経営の妥当性、客観性、透明性を高めるため、社外取締役として選任しています。
1978年4月 | 東京弁護士会 登録 |
1983年6月 | ニューヨーク州弁護士資格取得 |
1984年2月 | 西村眞田法律事務所(現 西村あさひ法律事務所・外国法共同事業)入所 |
1985年7月 | 西村あさひ法律事務所(現 西村あさひ法律事務所・外国法共同事業) パートナー |
2007年6月 | 有限責任中間法人 流動化・証券化協議会(現 一般社団法人流動化・証券化 協議会)専務理事(現 理事長)(現在に至る) |
2009年4月 | 東京大学 客員教授(2024年3月 退任) |
2020年6月 | 当社 監査役 |
2021年1月 | 西村あさひ法律事務所(現 西村あさひ法律事務所・外国法共同事業) オブカウンセル(2023年12月 退任) |
2024年1月 | 小野総合法律事務所 代表パートナー(現在に至る) 西村あさひ法律事務所・外国法共同事業 顧問(現在に至る) |
2024年6月 | 当社 取締役(現在に至る) |
重要な兼職の状況
小野総合法律事務所 代表パートナー
西村あさひ法律事務所・外国法共同事業 顧問
株式会社プレステージ・インターナショナル 社外監査役
株式会社and Capital 監査役(非常勤)
一般社団法人流動化・証券化協議会 理事長
一般社団法人経済同友会インターンシップ推進協会 監事
丸山 寿

社外取締役として経営の監督を適切に行っており、2024年6月からは監査委員会の委員長として、同委員会の適切かつ効率的な運営とともに当社の経営の監査を適切に行っています。グローバルに活動する大手製造業において、法務、広報・IR、財務、CSR 部門などを中心に幅広い業務に携わり、CEOとして企業改革を主導するなど経営者として豊富な経験と知見を有しています。それらを当社の経営の監督に反映することで、経営の妥当性、客観性、透明性を高めるため、社外取締役として選任しています。
1983年4月 | 日立化成工業㈱ (現㈱レゾナック) 入社 |
2003年4月 | 同社 社長室長 兼 法務・IR担当部長 |
2011年4月 | 同社 執行役 CSR統括部副統括部長 兼 財務センター長 |
2015年4月 | 同社 執行役常務 |
2016年4月 | 同社 代表執行役 執行役社長 |
2016年6月 | 同社 取締役 兼 代表執行役 執行役社長 |
2022年1月 | 昭和電工㈱ (現㈱レゾナック・ホールディングス) 取締役 兼 昭和電工マテリアルズ㈱ (現㈱レゾナック) 代表取締役会長 |
2023年1月 | ㈱レゾナック・ホールディングス 取締役(2023年3月 退任) |
2024年6月 | 当社 取締役(現在に至る) |
重要な兼職の状況
株式会社ゼンショーホールディングス 社外取締役 監査等委員
クリスティーナ・アメージャン

大学教授、研究者としてグローバルでの企業経営やコーポレートガバナンスに関する幅広い知見を持つとともに、日本の複数の大手企業でESGやサステナビリティ、グローバルの観点から社外取締役を務めてきた豊富な経験と実績を有しています。それらを当社の経営の監督に反映することで、経営の妥当性、客観性、透明性を高めるた、取締役として選任しています。
1995年1月 | コロンビア大学ビジネススクール 助教授 |
2001年10月 | 一橋大学大学院国際企業戦略研究科 助教授 |
2004年1月 | 同大学大学院国際企業戦略研究科 教授 |
2009年6月 | エーザイ㈱ 社外取締役(2013年6月 退任) |
2010年4月 | 一橋大学大学院国際企業戦略研究科 研究科長 |
2012年4月 | 同大学大学院商学研究科 教授 |
2012年6月 | 三菱重工業㈱ 社外取締役(2021年6月 退任) |
2014年6月 | ㈱日本取引所グループ 社外取締役(2022年6月 退任) |
2018年4月 | 一橋大学大学院経営管理研究科 教授 |
2018年6月 | 住友電気工業㈱ 社外取締役(現在に至る) |
2019年3月 | アサヒグループホールディングス㈱ 社外取締役(2025年3月 退任) |
2021年6月 | 日本電気㈱ 社外取締役(現在に至る) |
2022年4月 | 一橋大学 名誉教授(現在に至る) |
2022年6月 | 日本特殊陶業㈱ 社外取締役 監査等委員(現在に至る) |
重要な兼職の状況
住友電気工業株式会社 社外取締役
日本電気株式会社 社外取締役
日本特殊陶業株式会社 社外取締役 監査等委員
大和証券株式会社 社外取締役
株式会社東京大学エッジキャピタルパートナーズ 社外取締役
北海道大学 理事(非常勤)
取締役の平均在任年数:3.66年
※監査役会設置会社における監査役の在任年数も含まれています。