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代表取締役社長 西島 剛志

代表取締役社長 西島 剛志

平素は格別のご高配を賜り、厚くお礼申し上げます。

2016年度は、エネルギーや素材関連市場では、引き続き資源開発関連投資の遅延や停止などの動きが広範にみられる厳しい市場環境が継続しました。日本をはじめとする資源輸入国では、原燃料コスト低下の恩恵を受ける企業部門などによる投資は比較的堅調であった一方、その他の分野では先行き不透明感からの慎重な投資姿勢が見られ、市場全体としては力強さに欠ける動きとなりました。

こうした事業環境において、当社グループは中期経営計画「Transformation 2017」(以下、TF2017)に基づき、2016年4月に買収した英国KBCアドバンストテクノロジーズ(以下KBC)との統合作業への注力をはじめ、「新しい価値づくり」に向けた積極的な事業活動を展開しました。また、コスト削減など「高効率グローバル企業に向けた変革の加速」に努めてきましたが、2016年度の業績は、円高の影響および主として海外での資源開発関連投資の抑制などの影響を受け、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益とも前年度と比べ減少しました。

当社グループは、長期経営構想で示した10年後の「ありたい姿」の実現に向けて、2017年度を最終年度とするTF2017での3年間で成長基盤を整備し、将来のさらなる成長のため、収益性向上に重点を置いた積極的な事業活動を展開しています。事業環境はTF2017策定時の想定から大きく変化しており、最終年度である2017年度は前年度比で増収増益の見通しですが、TF2017で掲げた当初の経営目標全てを達成することは困難な状況です。

2017年度は売上高、営業利益を当初目標以下に設定し、株主資本利益率(ROE)10.1%とするなかで、1株当たり当期純利益(EPS)101円などの達成を目指した活動をしていきます。

今後も、健全で持続的な成長を目指し、株主の皆様のご期待に沿えるよう事業の一層の拡大と企業価値の向上に努めてまいりますので、引き続きご支援ご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。

2017年6月

代表取締役社長

西島 剛志 署名
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